「国際裁判所」大手製薬会社、政府、教会指導者をジェノサイドの罪で有罪判決 コロナワクチンの製造、販売、使用も禁止
2022年1月15日、国際裁判所にて、 大手製薬会社、政府、教会指導者がジェノサイドの罪で有罪判決が出され、コロナワクチンの製造、販売、使用も禁止されたようです。
2013年にローマ法王ベネディクトを退任に追い込んだ国際裁判所は、ファイザー、グラクソ・スミスクライン、中国、バチカンの幹部を「人道に対する罪」で有罪にし、COVIDコーポラシーに打撃を与えた。
裁判所の評決は、75人の個人に無期懲役を宣告し、彼らの資産を差し押さえ、彼らの法人を解散させ、彼らのCOVIDワクチンを「医療大量虐殺と大量殺人の製品」として、さらなる製造、販売、使用を合法的に禁止しています。
国際法に基づいて招集された4ヶ月間の裁判の後、国際コモンロー裁判所（ICLCJ）の裁判官は、本日、被告人に対する逮捕状および収用令状とともに、歴史的な評決と判決を下しました。
有罪判決を受けたのは、ファイザーとグラクソ・スミスクライン製薬のCEOであるアルバート・ブルラとエマ・ウォームズリー、中国の習近平国家主席、「法王」フランシスコ（ホルヘ・ベルゴリオ）、「女王」エリザベス（ウィンザー）、カナダの首相ジャスティン・トルドーなどである。
習近平も有罪ですから、中国共産党と一体の創価・公明党にとって、大打撃になりますように。
人権最優先の公明党の現職国会議員は、「ワクチン普及が『人口削減目的』である」と認めており、「ビル・ゲイツが『ワクチン普及により人口を10～15%削減させる』と発言したことは正しい」と考えているようです。
http://kihara-law.jp/activities/pdf/news07-031228.pdf
創価学会・公明党が人権を無視する極悪カルト偽善団体であることは、多くの人に知れ渡っていますが、こうも優勢思想にどっぷりとハマっているのを見るとドン引きしてしまいます。
公明党はビル・ゲイツ同様にワクチンを普及させ、人口削減に積極的に加担してきましたから、これを機に創価・公明党も資産を没収されて、跡形もなく滅んでほしいと心から願います。
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